アドビ、2021年版日本における「働きがいのある会社」で17位に選出 #AdobeLife

by Adobe Comms

Posted on 02-17-2021

この度アドビの日本法人は、2021年版日本における「働きがいのある会社」(Great Place To Work)において5年連続で「ベストカンパニー」に選ばれるとともに、従業員100~999人の中規模部門で17位に選出されました。

「働きがいのある会社」ランキングは、Great Place to Work® Institute Japan(GPTWジャパン)が毎年開催しているもので、参加企業の働きがいの現状を点数化し、一定レベルを超えた会社を「働きがいのある会社」として発表するものです。本年度は特に新型コロナウイルス感染症拡大への対応策として、新設・拡充された福利厚生プログラムや社内コミュニケーションへの施策が主な評価軸とされました。

アドビでは、社員の安全と健康、そして家族や周囲の方々の健康を第一優先とし、2020年3月16日から全社的にテレワークにシフトしました。コロナ禍でアドビが新たに導入した福利厚生プログラムや、社内のコミュニケーション施策をご紹介します。

▼コロナ禍で新たに導入・拡充した福利厚生プログラム

・健康支援プログラムの上限額を増額し対象品目を拡大

社員の健康的な生活を最優先事項と考えているアドビでは、社員とその家族がバランスのとれた健康的な生活を維持できるよう、健康維持に繋がる幅広い品目の費用を負担する独自のプログラム「ウェルネス補助プログラム(Wellness Reimbursement Program)」を導入しています。当プログラムでは、社員だけでなく家族のスポーツジムの会員費用やマッサージ費用、活動量計などの購入代金からヨガ教室の費用など、健康改善に関する出費であれば、幅広いジャンルを対象としているのが特徴です。今回、上限額を年間600ドルに増額すると共に、対象となる範囲をオンライン学習ツールや書籍などにも拡大しました。

・3週ごとに全世界一斉の特別休日を設定

テレワークにより仕事の生産性が大きく向上したと感じている社員も多い一方、仕事とプライベートのオンオフを付けにくくなったという声も少なくありません。そこで社員全員でしっかりと休みを取ることを目的として、3週間に1度世界中の社員が同時に休む「世界一斉特別休日」を設定しています。グローバル規模で全員同時に休みを取ることで、メッセージのやり取りなどを気にすることなく、社員全員がしっかりと休養できる制度として社員からも好評です。

・Work From Home Fund(1人500ドルのテレワーク補助金を支給)

快適なテレワークには、モニターや椅子、WEBカメラなどPC周りの環境をどのように整えるかも非常に重要です。アドビでは、社員一人あたり最大500ドルのテレワーク補助金を支給しています。机や椅子、Wi-Fi機器や各種文房具など業務上必要になる様々な関連アイテムを購入するために活用されています。

▼様々な社内コミュニケーション活性化策も導入

・社内報のデジタル化

紙で制作していた社内報「One Team Magazine」を、在宅勤務下でもタイムリーに届けるため、デザインソフトAdobe Sparkを利用してデジタル化し、毎月オンラインで配信しています。会社の方針や最新の福利厚生プログラムの紹介などを始め、育児や家事の両立方法や社員の自宅オフィススペースの紹介、テレワークのコツといった社員の生活に寄り添った様々な情報を配信しています。

・社長主催のオンライン飲み会を定期開催

1ヶ月に1回のペースで社長のマクリディが主催するオンライン飲み会「バーチャル乾杯」を開催しています。第一回には社員約200名がオンラインで同時参加しました。

▼お客様や地域社会に向けた新たな取り組みも行っています

継続的な支援プログラムを実施

新型コロナウイルスの影響が続く中、少しでも多くの方にアドビ製品を継続的に利用していただくため、アドビでは多数の支援プログラムを導入しています。

Adobe Creative Residency Community Fund

新型コロナウイルスの影響で厳しい状況にある全世界のクリエイターの創作活動を支援するため、約1億円(100万米ドル)の基金を立ち上げました。

アドビ株式会社 代表取締役社長 ジェームズ マクリディは次のように述べています。「アドビは新型コロナウイルス感染症という前代未聞の状況下においても、社員のことを第一に考え、働きやすい職場環境づくりのための取り組みを積極的に行ってきました。その結果、このような評価を得られたことを嬉しく思うとともに、アドビジャパンのチームを誇りに思います。アドビは今後も社員やその家族の安全・健康を最優先に考え、様々な取り組みや制度設計を進めてまいります。」

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