日本人はテレワークだと仕事に集中できない？！7カ国約3,500人に聞いた未来の働き方調査
コロナにより人々の働き方は劇的に変化し、テレワークが普及した結果、仕事とプライベートの境界はより曖昧になりました。そんな中アドビは、世界7カ国で「未来の働き方」に関する調査を実施しました。
この1年、コロナ禍の影響で多くの人の働き方に変化が起きました。テレワークは仕事に柔軟性をもたらす一方、いつでもどこでも仕事ができる状態となったことで、仕事とプライベートの境目を作るのに苦労している人も多いのではないでしょうか。
アドビは、世界7カ国のビジネスパーソン約3,500人を対象に、「未来の働き方」に関する調査を実施しました。このグローバル調査から、ビジネスパーソンの時間や仕事に対する概念が変化していることが明らかになりました。
テレワークは、プライベートの時間を奪っている？
今回の調査では、グローバル平均で49%が「自分が望んでいるよりも長時間働いている」と回答。そして、約半数の人が時間外にメールや顧客の問題に対応しなければならないというプレッシャーを感じていました。日本が最もグローバル平均と異なったのは約6割にのぼる「テレワークではオフィスほど仕事がはかどらない」という回答です。
作業効率化のために必要なデジタルツール
これには様々な要因が考えられますが、オフィスと同じように仕事をすすめるための環境がテレワークではまだ整っていないことが要因のひとつと推測できます。
「紙文書の作成・確認作業」、「ファイル管理」、「ファイル検索」といったタスクでは、作業効率化のために多くの人がデジタルツールを導入してほしいと望んでおり、これら紙文書のデジタル化がテレワーク体験向上の鍵になると考えられます。
作業効率化のためにデジタルツールを導入してほしいタスク（複数回答）
日本人の約4割に転職意向 人材確保のカギはワークライフバランス、裁量権、テレワーク環境、デジタルツール導入
また、働き方が多様化する中、来年の転職意欲について尋ねたところ、日本の約4割（39％）が転職を考えていると回答しました。転職したい理由では、半数以上の人が「ワークライフバランス」、「仕事のスケジュールを自分でコントロールできる」、「テレワークが選択できる」、「作業効率化のためのツール導入」をあげており、これらは企業にとって良い人材を確保するためにも必要な要素であることがわかりました。
オフィスに行かなくても同僚と共同作業ができるようになった今、企業が優れた人材を採用するためには、いつでもどこでも仕事を効率的に行えるようにするためのテクノロジー導入が不可欠です。またテレワークやデジタルツール導入によって発生した余剰時間をリスキリングや個人の趣味など時間に使えるようになれば、従業員の満足度向上、ひいては企業の発展にもつなげることができます。オフィスでも家でも効率的に仕事ができ、空いた時間を自分の好きなことに使える。そんな働き方を実現するために、アドビは今後もドキュメントワークフローのデジタル化を通じて支援していまいります。
アドビでは、テレワークでも使えるPDFのティップスを紹介しています。
「未来の働き方に関するグローバル調査」 概要
調査方法：インターネット調査
実施対象：3,404人（日本: 500人、アメリカ: 501人、イギリス: 500人、ドイツ: 501人、フランス: 500人、オーストラリア: 502人 、ニュージーランド: 400人。従業員数1000名以上の企業に勤める男女。）
調査期間：2021年4月30日～5月28日